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　私は、毎週火曜日、2時間、フランスの語学学校に通い会話のクラスに出席しているのですが、昨日のネタは、「ル・モンド」紙のこの記事(これは5月9日に書かれたものでインターネットで既に自由に閲覧できません)についてでした。その題は「フランス人の大部分が日曜日の店舗開店に反対」（！）です。15歳以上の約1000人にアンケート調査を行なった結果だそうです。

　このアンケートを行なうきっかけとなったのは、ニコラ・サルコジ財務相が、日曜日の店舗開店を認める法案を提出して(フランスは法律で日曜の営業を制限しています)、日曜大工の店や食料品、旅行者のために、部分的に制限を緩和しようと企図したことです。

　フランスという国は、訪れた方はご存知でしょうが、日曜日になるとお店がほとんど閉まります。昼休みも普通にとっています。「1時から開けます」というようなことが、フランスの多くの店舗で平気で書いてあるように、休息の時間を大事にするのですが、この結果は、そのような「フランス人」のメンタリティーを一部明らかにしました。

　その結果の詳細は、53%の人が反対、46%が賛成で、世代別では15歳から24歳までの人の64%が賛成、50歳から64歳までの人の37%が反対、また性別においては、男性の52%、女性の40%が賛成で、さらには、「イデオロギー」別では、右派支持の人の51%、左派支持の41%が賛成とのことです。また、歴史的に保守派勢力の強い、ブルターニュ地方などの西部は71%が反対しました。

　単純化すれば、「男性」、「中年以上」、「右派」の人の半数は賛成に回り、「女性」、「若者」、「左派」の人の半数が反対したということになるのでしょうが、私としては、数値を見ると、性別、イデオロギーにおいては、それほど違いはなく、むしろ、世代や地域にやはり違いがより大きく出ているところに興味を持ちました。平均して、「フランス人」は日曜日の営業に反対で、保守的なんですね。当初この記事を読む前は、フランス人の保守的な気質を過大に評価して、7割くらいの人が反対しているのかなと予想していましたが、2000年に入っても、それでも半分以上の人が、反対というのは、「日本人」や「アメリカ人」にはちょっと違和感がありますね。私としては、どちらかといえば、日本もアメリカも日曜日くらいみんな休んでのんびりしたらいいのにと考えますが、休日・祝日でも普通に営業し、コンビニに慣れきった者としては、やはり辛いでしょうね。逆に言えば、フランスでも、当初は反対意見のほうが強いかもしれないけれど、一度開店させてその便利さに気がつけば、すぐに日曜営業の店も増えて、消費者もそれに慣れ支持していくと思うのですが。

　それにしても、左派が41%も賛成というのは、多すぎるような気がします。休日を確保するという労働者の権利がもっと強く主張されないのかと思いますが、休日も店舗を開けることで、新たな雇用の確保と失業率の減少につながるということ、あとは純粋に働いてお金が欲しいということ、これらの後者の条件が給料を得て働いている人には、より望まれたということでしょうか。